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1990年後半から日本国内のガソリンスタンドは大きく減り続けており、1994年のピーク時60,421店舗からおおよそ43%である26,421店舗に減少しています。
規制緩和による競争激化、消防法改正による壁、低燃費車やEV車の普及によりガソリンそのものの消費量が減り、それにより深刻な経営難と後継者不足が原因であるとみられており、今後も減少し続ける見込みです。
特に地方の過疎地や郊外のエリアにおいては、生活インフラの死活問題となっていますね。
そうした不便な過疎地の中で、住民の方々がこれから安心して快適に生活をしていくにあたり、最も有力な救世主（インフラ）になるであろうものこそが、【EV車（電気自動車）の普及】ではないでしょうか。
EV車は、従来の車のようにガソリンを一切使わず、電気のみを使用して走る車であり、つまり自宅での充電設備をしっかりと整えておくことによって、毎日わざわざ遠くのガソリンスタンドに立ち寄る必要はこれからの時代もう一切なくなります。夜寝ている間にスマホのように「100%フルで充電」することができ、朝起きた時には常に燃料が満タンの状態で出発できる。この圧倒的なストレスフリーの利便性こそが、脱ガソリンスタンド時代を生き抜くための過疎地の最強のライフラインになるのではないかと考えています。
■ 1. 2026年現在のリアルな自動車燃料のシフトとEV・ハイブリッドの未来
ガソリン車から電気自動車（EV）やハイブリッド車（HV）への燃料シフトは、今後も確実に進んでいきます。
当面の間は、圧倒的な燃費の良さを誇るハイブリッド車が市場の主役を維持しつつ、充電インフラの整備と共に電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド（PHEV）が右肩上がりにシェアを拡大していくハイブリッドな時代が続いていくと予測されています。ガソリンスタンドが近くにないという利便性の低下は、そのまま住民の方々の「住みやすさ」の低下に直結してしまいますから、おうち充電ができる電気自動車や、給油回数を極限まで減らせるハイブリッド車への需要は、今後さらに高まっていくことは間違いありません。
■ 2. 太陽光×蓄電池の価格低下がもたらす、災害に負けない究極の自給自足インフラ
これからの時代、非常に大きな意味を持ってくるのが【将来的に起こり得る自然災害への備え（防災・BCP対策）としても、アパートや自宅の屋根に「太陽光発電」を載せておくこと】です。
万が一、大地震や超大型台風によって地域の送電網が寸断され、長期にわたる大停電が発生してガソリンスタンドも電気もすべてストップしてしまったとします。そんな最悪の非常事態であっても、大自然からのエネルギー供給を直接受ける仕組みさえ整えておけば、自宅への電力の供給のみならず、現代の命綱であり唯一の移動手段（同手段）であるEV車に対しての100%自給自足の充電までもが可能になるんです。
ここで「でも、太陽光だけじゃ夜間や雨の日に電気が使えないし、設備費用も高いのでは？」と不安になる方もいるかもしれません。
これからの将来的な予測としては、太陽光発電の普及（復旧）に伴って、今後は「家庭用蓄電池」の普及も本格的に始まる中で、量産効果によってその価格についても、近いうちにある一定の金額までグッと抑えられる（安くなる）のではないかと考えています。
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